【平成30年度診療報酬・介護報酬改定】オンライン診療（遠隔診療）について

長　幸美

2018.03.14 アドバイザリー

土筆が芽を出し、彼岸桜が咲き始め、巷はすっかりと春の装いになってきました。

平成30年度診療報酬改定も告示が出て、1週間、皆様の医療機関でもシミュレーションを行い、今回の改定においてどうするのか、最終段階の詰めの時期に入ってきていると思います。

今回は新たに認められている「オンライン診療」について考えてみたいと思います。

昨年から首相官邸が音頭を取り、「規制改革推進会議」の中の医療・介護ワーキンググループにおいて、遠隔診療の評価をどう考えていくのかということが検討されてきました。

（出典）医科＿改定の概要Ⅰ＿入院関係（厚労省説明会資料）より

遠隔診療とは、情報通信機器を用いた診療のことで、離島や無医村地域をはじめ、医療過疎といわれている地域の診療支援等で認められ、医療の質の確保に貢献してきたものです。近年の情報通信機器の発達とともに、画像診断等の医師と医師だけではなく、前回の改定では心臓ペースメーカー指導管理料についても「遠隔モニタリング」を行うことを検討されていました。

今回はオンライン再診や指導管理料等も新たに評価がつき、遠隔診療元年とも言えそうです。

＜基本的な考え方＞

１）特定された疾患・患者であること

２）一定期間継続的に対面診療を行っており、受診間隔が長すぎないこと（※）

３）急変時に円滑に対面診療ができる体制があること

４）安全性や有効性のエビデンスが確認されていること

５）事前に治療計画を作成していること（※）

６）医師と患者の両者の合意があること

７）上記のような内容を含む一定のルールに沿った診療が行われていること

（※）初診の患者は、当該要件を満たさないため、対象に含まれない

これらの基本的な考え方をベースにして、情報通信機器を用いた診療に関する安全性や有効性を考え、以下のようにルールの整備が行われ、「オンライン診療の適切な実施に関する指針」がまとめられて、3月9日の「未来投資会議」の第4回会合の中で議論が整理されています。

プライバシー保護や、医療の必要性・有効性等を踏まえ、適切な診療を担保していくことが求められていますので、オンライン診療をお考えの先生方、医療機関の職員の方はぜひ一度目を通しておかれることをおススメします。